ドコモ、iPhone 17を再値上げ　256GBが19万9793円に

NTTドコモが「iPhone 17」の販売価格を再び引き上げました。ドコモオンラインショップの2026年9月16日付お知らせによると、9月17日以降、256GBモデルは17万8552円から19万9793円に、512GBモデルは21万3070円から23万560円に変更されています。同時に「いつでもカエドキプログラム」の残価も引き上げられたため、MNPと新規契約では2年返却時の負担額が据え置かれる一方、機種変更では値上げ分がそのまま負担増になります。

値上げ幅は256GBで2万1241円

今回の改定内容は、ITmediaやASCII.jpなど複数のメディアが9月18日に報じています。値上げ幅は256GBモデルが2万1241円、512GBモデルが1万7490円です。

ドコモのiPhone 17は7月28日にも値上げされており、すまほん!!の報道によれば、7月の改定前からの累計上昇額は256GBモデルで3万5596円に達します。背景としては、Appleが9月10日に旧モデルの価格を引き上げたことに合わせた対応とみられます。

残価も同額アップ、MNPは「実質33円」を維持

あわせてドコモは、いつでもカエドキプログラムの24回目の支払い（残価）も改定しました。iPhone 17（256GB）の残価は、新規契約とMNPを対象に13万4519円から15万5760円へ、値上げ幅と同額の2万1241円だけ引き上げられています。

残価が値上げ分と同額だけ上がったため、23か月目に端末を返却する場合の支払総額は改定前と変わりません。ドコモが訴求する「2年実質33円」という水準も維持されています。ただしこの33円は、プログラム利用料2万2000円が免除される「ドコモで買替えおトク割」を適用した場合の金額である点に注意が必要です。

一方、残価の引き上げ対象は新規契約とMNPに限られるため、既存ユーザーの機種変更では値上げ分だけ実質負担額が増えることになります。

「返却前提」以外の選択肢も検討したい

今回の改定は、キャリアの端末価格が為替や本体価格の改定に応じて短期間で動くことを改めて示しました。iPhone 17は約2か月で2度の値上げを受け、256GBモデルの本体価格は20万円に迫っています。

残価設定型プログラムは2年で返却することを前提にすれば負担を抑えられますが、端末を手元に残したい場合や、返却時の査定条件が気になる場合は、総支払額が大きく変わります。端末はApple直販や中古端末で調達し、回線はSIMのみ契約で格安SIMやオンライン専用プランを選ぶという分離型の買い方も、選択肢として比較する価値があります。

SimFinderでは、SIMのみ契約時の月額料金を条件別にスコアリングして比較できます。端末代と通信料を切り分けて考えると、2年間のトータルコストが見えやすくなります。