NTTドコモが7月28日以降、ドコモオンラインショップで販売するiPhoneの価格を改定します。値上げ幅は機種・容量によって8140円〜2万5190円。同時に、新規契約とMNPを対象に一部機種で「いつでもカエドキプログラム」の24回目残価も変更されます。
一括で買い切るユーザーにとっては単純な負担増ですが、2年後に返却する前提なら影響は機種ごとに大きく分かれます。ドコモ公式のお知らせ（7月24日付）と、同日にITmedia Mobileが報じた内容から要点を整理します。
主な機種の改定前後価格
ドコモの発表によると、主な機種の一括価格は次のように変わります。
| 機種 | 改定前 | 改定後 | 差額 |
|---|---|---|---|
| iPhone 16（128GB） | 14万5706円 | 15万6266円 | ＋1万560円 |
| iPhone 17e（256GB） | 13万1219円 | 13万9810円 | ＋8591円 |
| iPhone 17e（512GB） | 16万1920円 | 17万60円 | ＋8140円 |
| iPhone 17（256GB） | 16万4197円 | 17万8552円 | ＋1万4355円 |
| iPhone 17（512GB） | 19万9870円 | 21万3070円 | ＋1万3200円 |
| iPhone Air（256GB） | 19万3930円 | 21万2300円 | ＋1万8370円 |
| iPhone 17 Pro（256GB） | 21万4940円 | 23万340円 | ＋1万5400円 |
上位容量ほど上げ幅が大きく、最大は2万5190円です。ドコモは今年4月にもiPhone 16／17／17eを値上げしており、今回はそれに続く改定となります。
残価が上がる機種と、上がらない機種
今回の改定でポイントになるのが「いつでもカエドキプログラム」の残価です。同プログラムは端末代を24回払いに設定し、24回目の支払い前に端末を返却すると残価分の支払いが免除される仕組みで、返却前提なら**実質的な負担は「一括価格−残価」**になります。
ドコモは新規契約・MNPを対象に、一部機種の残価を引き上げました。iPhone 17e（256GB）は8万7384円から9万5777円（＋8393円）、iPhone 17（256GB）は12万384円から13万4519円（＋1万4135円）です。
その結果、iPhone 16（128GB）・iPhone 17e（256GB）・iPhone 17（256GB）の3機種は、改定後の一括価格から残価を引いた金額がいずれも4万4033円で揃います。ITmedia Mobileの記事も、この3機種については割引施策次第で実質負担額への影響は限定的だと指摘しています。
一方で、iPhone 17 Pro／iPhone 17 Pro Maxなど残価が据え置かれた機種は、値上げ分がそのまま返却時の負担に上乗せされます。iPhone 17 Pro（256GB）なら1万5400円の増加です。ハイエンドを狙うほど影響が大きい構図になっています。
なお、iPhone 17e（512GB）に設定されていた「早期利用特典」の利用料は、7月28日以降に月500円から0円へ変更されます。
端末価格と回線を切り離して考える
キャリアの端末価格は為替や調達コストで動き、今回のように年内に複数回改定されることもあります。表示上の「実質負担額」はプログラムの残価設定に左右されるため、返却前提の金額と買い切りの金額はまったく別物として比較する必要があります。
購入前に確認しておきたいのは次の3点です。
- 2年後に返却するか、手元に残すか — 買い切るなら7月27日までのほうが安く、返却前提なら残価が上がる機種は7月28日以降が有利になり得る
- 端末をどこで買うか — Appleや家電量販店でSIMフリー版を買い、回線は別で契約する分離購入も選択肢
- 回線側の月額 — 端末代の数千円の差より、月額料金の差のほうが2年間の総額に効くケースは多い
端末を分離購入するなら、回線は月額の安いMVNOやオンライン専用プランを選ぶことで、2年総額を抑えられます。SimFinderの検索では、データ容量・通話時間・こだわり条件から各社プランをスコアリングして比較できます。端末の買い方を決めたうえで、回線側もあわせて見直してみてください。